病院のご案内

ご挨拶

理事長 本松   茂

本格的な高齢化社会を迎えた今、病院の果たす役割も大きく変わり、
従来の診断・治療に加え、地域の人々の健康維持管理から在宅医療など幅広い医療サービスが求められています。 

これからも、地域に密着した病院として、専門的な医療を始め、救急医療・高齢者医療のみならず保健・福祉サービス等との連携を深めたトータルな対応を目指し、皆様のニーズに応えてまいります。



理事長 本松 茂


院長 星野 徹

「安全で思いやりのある医療を提供し地域を支えます」

この言葉を院是に、共済病院は日々の診療にあたっています。

共済病院は院是を胸に、医療を通じて地域に希望のあかりを燈し、患者さんや職員、職員家族、そして共済病院を取り巻く皆さんが安全安心で幸せな毎日を送れるよう、これからも診療に取り組んでいきます。



院長 星野 徹

病院概要

名称
医療法人財団 博仁会 共済病院
開設
昭和36年11月
理事長
本松 茂
院長
星野 徹
住所
〒336-0931 埼玉県さいたま市緑区原山3-15-31
TEL
048-882-2867(代表)
FAX048-882-2887
各種指定
二次救急・労災指定・生活保護・難病法
病床数
117床(一般80床・療養5床・地域包括ケア32床)
診療科目
内科
・循環器内科・消化器内科・呼吸器内科・糖尿病内科・内視鏡内科

外科
・消化器外科・乳腺外科・肛門外科・内視鏡外科

整形外科

婦人科

麻酔科

職員数
248名(令和7年4月現在)
主な医療機器
Newは新規機器です
乳房撮影装置(マンモグラフィ)
80列マルチスライスCT撮影装置 
New
X線透視撮影装置
New
外科イメージ(アイアイ)
New
内視鏡検査装置[上部(経鼻あり)、下部]
New
超音波診断装置
New
MRI
付属施設
健診センター
訪問医療(令和4年1月から稼働)
訪問看護ステーション併設
一般健康診断、企業検診、雇入時健康診断、
特定健康診断 人間ドック(日帰り)、検診(がん検診等)

スローガン

安全で思いやりのある医療を提供し、地域を支えます。

理念と基本方針

★地域を支える医療
地域において求められている病院の役割に基づき、地域の皆様、医療機関、介護施設、福祉施設、行政との連携を大切にして、皆様の健康を支えるために愛され、親しまれ、信頼される病院となることを目指します。

★安全で安心できる医療
健全な経営のもとに、患者様そしてご家族の皆様のご希望を尊重した上で、その病状に応じた適切な医療を提供します。

★患者様に寄り添った医療
患者様のプライバシー、真実を知る権利、自己決定権を尊重して、十分な検討を加えた上でよりよい医療を提供します。

★全職員の自己研鑽による質の高い医療
医療従事者としての自覚のもとに自ら心身の健康保持と増進に努め、また修練を重ねることでそれぞれの医療知識と技術の向上、そして創意工夫に努めます。

ロゴマーク

ロゴマーク

思いやりの心を持って医療に取り組み、皆で大切なものを守っていきたいという私たちの思いを表現しました。

   患者さんの生命・健康をイメージ

   地域社会をイメージ

   ささえる病院スタッフの姿勢をイメージ

3つのイメジネーションをあたたかい病院(=家)のかたちにシンボライズしました。


フロア案内

フロア案内
外観
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ペイシェントハラスメントに対する方針

次の迷惑行為により診療をお断りする場合があります(職員又は他の患者・家族、その関係者等に対する)

●身体的な攻撃(暴行・傷害)

●精神的な攻撃(脅迫・中傷・名誉毀損・侮辱・暴言)

●威圧的な言動

●土下座の要求

●継続的な(繰り返される)、執拗な(しつこい)言動

●拘束的な言動(不退去・居座り・監禁)

●差別的な言動

●性的な言動

●職員個人への攻撃、要求

●交通費の請求や診療費の不払い要求

●金銭補償の要求

●謝罪の要求

【ペイシェントハラスメントの定義】

厚生労働省発行のカスタマーハラスメント対策企業マニュアルによると、カスハラ・ペイハラとは、顧客等(患者・家族等)からのクレーム言動の内当該クレーム・言動の要求の内容の妥当性に照らして、当該要求を実現するための手段・態様により労働者(病院職員)の就業環境が害されるものをいう。


【当院におけるペイシャルハラスメント対応】

診療は「患者と医療者の信頼関係」が前提で成り立つものであり、過剰なクレームや理不尽な要求、暴言・威嚇・誹謗中傷といった「著しい迷惑行為」は、その悪質性に鑑み警察通報はもとより、弁護士等のしかるべき機関に相談する等厳正に対処します。

次世代法・女性活躍推進法に基づく一般事業主計画について

職員がその能力を発揮し、仕事と生活の調和を図り働きやすい雇用環境の整備を進めるため、次のように行動計画を策定する。

 1.計画期間 令和4年1月1日~令和7年3月31日

 2.内容

  〇目標1 産前産後休暇や育児休業、育児休業給付、産休・育休中の社会保険料免除などの諸制度の周知や情報提供を行う。また、期間中の男性職員1人

                   以上の育児休業の取得を目指す。                   

   対策   令和4年5月~ 職員へのアンケート調査、諸制度の情報収集

        令和4年6月~ 男性職員の育児休業取得についての周知、促進

  〇目標2  一部の部署での時間外労働が30時間を超えているため、平均化を目指す。

   対策     令和4年4月~ 時間外労働が多い部署の実態把握、分析

        令和4年7月~ 業務の見直し、効果的な人員配置等検討